資本市場に向けた発信から対話、さらにそのメッセージを社内で実効性高く実践するインナーブランディングまでをワンストップで支援するリンクソシュールが、コーポレートブランディングに関するセミナーを開催しています。
開催中
中期経営計画の実行力を高める組織変革とは ‐自分事化を促進させる3つの観点‐(再放送)
- 日時
- 1月 28日（火）11:00~12:00 ※オンラインでの実施
- 申込期限
- 開催直前まで
※本セミナーは2024年11月7日に実施したセミナーの再放送です。
提供する情報やデータは、撮影当時のものとなる旨ご了承ください。
多くの企業が中期経営計画や長期ビジョンといった中長期の見通しを策定し、対外的に公表しています。
一方で、策定した中長期計画の「実行」に対する…
グローバルトップメーカーが挑む 「パーパス・企業理念実践」 ～事業ピボットを加速する「超進化経営」ストーリー～
- 日時
- 2025年2月13日（木）11:00～12:20
- 申込期限
- セミナー開催日まで
企業環境が変化する中、持続可能な成長を目指すために「パーパス・企業理念」の重要性が高まっています。
一方で「パーパス・企業理念を掲げても現場に浸透しない」「経営成果に繋がっている実感がない」と
お悩みの企業も多く、パーパス・企業理念を唱えるだけで終わらせず、
実践を通じ浸透…
オンデマンドセミナー
創業100周年に向けて大和ハウスが挑む「人的資本経営」 - パーパスを軸にしたボトムアップの組織づくり
※本セミナーは2023年9月15日(金)に開催したセミナーの録画配信です。
※記載されている情報も放送当時のものとなっておりますので、ご了承ください。
昨今、日本企業の価値を向上させる「最後の砦」として注目されているのが人的資本経営です。
一方で、現在の日本企…
東レ様がリアルを語る！ 企業理念を軸とした組織風土変革ストーリーとは？
※本セミナーは2023年6月22日(木)に開催したセミナーの録画配信です。
※記載されている情報も放送当時のものとなっておりますので、ご了承ください。
昨今、「人材の長期定着」や「イノベーションを生み出す風土づくり」のために、
パーパスや企業理念を社員に浸透させようという取…
世界最多の統合報告書発行数となった日本における、これからの統合報告書の在り方とは
日本は、世界で最も統合報告書に向き合う国の一つです。
統合報告書の発行が自社のレピュテーション改善に寄与するとの考えも出てきています。広く普及した統合報告書を、企業価値向上に真に役立てるべく、統合報告書のこれからの在り方について、競合の枠を越え、業界トップ3社が提言します。
①その企業…
共感と関心で投資家の本音を掴む！ データで深める"対話型IR"の秘訣とは
昨今、多くの企業様が流動性向上や政策保有株の解消、また安定株主の確保などを目的に、個人投資家向けIR活動に積極的に取り組まれています。
しかし「成果が得られにくい」「個人投資家に正しく理解されない」との課題を抱える声も多く聞かれます。
本セミナーでは、個人投資家に響くIR活動のポイントや共…
過去開催一覧
人権DDの最新動向と実務のポイント ～実効性のある人権リスク特定の新常識～
近年、人権問題が大きく注目されており、中国・新疆ウイグル自治区での強制労働や、エネルギー企業トップによるセクハラ、県知事のパワハラ疑惑など、社会全体で取り上げられるほどに影響度が及んでいます。
さらに、2024年5月には、企業に対し人権および環境に関するデュー・ディリジェンスの実施と情報開示を義務付け…
中長期的な成長を実現する 「株主・投資家との建設的な対話」を目指すには
サステナビリティの「開示」は進んできたものの、投資家と企業の双方が持続的な発展を実現していくためには、
両者の「対話」に中長期的な視点の要素を増やしていく必要がまだまだあります。
そこで、本セミナーでは、「中長期的な視点に基づいた対話」を行うために企業側が留意すべき点や目指すべき姿を、…
「サステナビリティ」と「オンリーワン」の融合 社外と社内に伝わる「IR×サステナビリティ戦略」ストーリーとは ～統合報告をプラットフォームに、目的軸の情報開示と対話を促進～
サステナビリティ情報開示が複雑化する中で、目的軸で束なりきらない“What”の羅列に陥ると、企業の伝えたいこととステークホルダーからの見え方にズレが生じる要因となります。
自社のサステナビリティと自社らしさを重ね合わせることで、“What”の実行力を担保する“Why”が明確となります。統合報告を基…
持続可能な企業の鍵 "実効性のある人権デュー・ディリジェンスの実践"とは
昨今、企業を取り巻く「ビジネスと人権」にまつわる環境は転換期を迎えております。
ただ、特に日本企業は「人権」という文脈が縁遠いために、
実効性のある人権デュー・ディリジェンスを行えている企業は少ないのが現状です。
今、日本企業に求められている人権デュー・ディリジェンスの…